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藤井 貴美夫
JAERI-Tech 2005-048, 108 Pages, 2005/09
天然ウランを燃料とする黒鉛減速炭酸ガス冷却型の日本原子力発電(株)東海発電所は、1998年3月31日に停止した。現在、同社において廃止措置に向けて検討が行われている。東海発電所や原研の高温工学試験研究炉の炉内には多くの黒鉛材料が使用されている。使用済み黒鉛を放射性廃棄物として考える場合、半減期が極めて長い炭素14(C)が含まれるため廃棄処理・処分する際に問題となることが予想される。C濃度の問題を解決する一つの研究として、平成11年度から原研-原電共同研究で基礎データを取得した。C低減化方法の最適条件を選定するには、対象黒鉛材料の酸化反応と細孔構造に関する基礎データが必要である。ここでは、東海発電所に使用されているペシネQuality1黒鉛及びHTTRで使用されているIG-110黒鉛について、450C800Cの温度範囲における空気酸化特性及び反応の進行に伴う、表面積と細孔分布の変化を調べた。
鈴木 友雄*; 長谷川 明; 田中 俊一; 中島 宏
JAERI-M 93-143, 82 Pages, 1993/07
高精度の遮蔽計算を行うコードシステムの完成を目標に、その計算手法の基礎を確立するため、1~3次元の各形状に対する放射線輸送コードシステムBERMUDAを開発した。本コードシステムでは直接積分法と、エネルギーに関する多群モデルを組合わせて定常状態での輸送方程式を数値的に解き、中性子、ガンマ線あるいは隨伴中性子の各線束の空間、角度、エネルギー分布を求めている。平成4年に第I部中性子輸送コードがJAERI-1327として報告された。本報告書は第II部としてガンマ線輸送コードの開発について報告している。計算法の概要を述べると共に、主目的としては、次の4個のガンマ線輸送コード:1)BERMUDA-1DG、2)同-2DG、3)同-2DG-S16及び、4)同-3DGの使用マニュアルとして、ジョブ制御文と入力データの準備、更に出力データの概要について述べている。
池沢 芳夫
保健物理, 25(3), p.299 - 300, 1990/00
本国際シンポジウムは、平成元年11月6日から11月10日まで、オーストラリアのウィーンにおいて、原子力事故または放射線緊急事態における復旧活動の最新情報の交換及びレビューを目的として開催された。講演は放射性物質の回収活動、敷地内復旧活動、敷地外復旧活動、南ウラルの汚染事故、及び事故からの教訓の5つのセッションに分類され、約50件であった。本投稿では、講演内容等の概要及び筆者の所感について述べる。
鈴木 友雄; 長谷川 明; 金子 邦男*; 中島 宏
JAERI-M 84-177, 20 Pages, 1984/10
1983年度までに中性子輸送計算部分が作成されたBERMUDAコードシステムにガンマ線輸送計算機能を付加するため、まず1次元ガンマ線輸送コードBERMUDA-1DGを作成した。群定数ライブラリーは中性子120群・ガンマ線36群の2次ガンマ生成定数とガンマ線36群の全断面積を30核種について格納している。コンプトン散乱と電子対生成・消滅による群・角度還移マトリックスはコード内で計算し、特に前者ではエネルギーと散乱角の相関をクライン・仁科の式を数値積分することにより精密に取入れた。角度束を求めるための輸送方程式の解法には、群モデルによる直接積分法を用いている。ガンマ線のみの計算、中性子とガンマ線の接続計算のいずれも可能である。本報告書では計算法の概要とコードの使用法について述べている。
笹本 宣雄; 竹内 清*
Nuclear Technology, 47(1), p.189 - 199, 1980/00
被引用回数:4 パーセンタイル:48.95(Nuclear Science & Technology)Discrete Ordinates 輸送コードによるCo点線源線の空気散乱計算の精度評価を行った。計算ではfirst collision source法を用い、実験値との比較は地表面近くでの照射線量に対して行なった。また地表面上でのガンマ線の反射率および角度束の挙動について検討を加えた。その結果ガンマ線の空気散乱の計算にはDOT-IIIで用いているルジャンドル展開近似は不十分であり、PALLASで用いているKlein-Nishinaの式を直接適用する方法が適していることが明らかとなった。しかし両輸送コードとも実用上十分な精度を与えること、またPALLASの計算時間はDOT-IIIの約1/5であることが分かった。
炉設計研究室
JAERI-M 7825, 215 Pages, 1978/10
核融合実験炉の分解修理システムの設計研究を行った。炉は8個の炉モジュールから構成されており、故障時にはその炉モジュールを炉室から修理室へ移送し、修理作業を行う。主な検討内容は、修理方法に関する設計、炉体解体設備(天井クレーン、自動溶接切断装置、遠隔操作装置)、炉モジュール移送設備(引出用台車、旋回台車)およびブランケット修理設備に関する設計、炉の耐震解析、炉室および修理室に関する検討、放射性廃棄物処理方法の検討、分解修理に要する期間と人員の推定等である。本設計研究の結果、分解修理システムとしては一応完成されたが、ブランケット冷却配管結合部、自動溶接切断装置、炉体分解修理時の耐震強度に関しては更に検討する余地が残されている。今後はこれらの問題点につきさらに詳細な検討およびR&Dを行い技術的に完成させることが必要である。